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ニュールンベルグ国際玩具見本市プレゼンテーション会において、ＮＰＤレポートのジェーン・ツイミー氏が、世界の玩具市場、及び日本の玩具事情について講演をおこなった。非常に興味深い内容で、概要は次の通り。
ＮＰＤは40年の歴史を持ち、現在１６００企業が加入、14業種にまたがっており、そのうち２２５社が玩具企業で、大半がアメリカとＥＵ。中でも主な国はアメリカ、フランス、イギリス、イタリア、ドイツ、スペイン、オーストラリア、オーストリア、スイス、ベルギー、オランダ、ポルトガル、ポーランドなど。日本ではスポーツ、食品、ファッション産業などが加入しているが玩具はまだない。
ＮＰＤはＩＣＴＩと協力して、「世界の玩具＆ゲーム市場の状況と予測」を行なっている。これは３度目の提出で、このデータは全世界市場の56％をカバーしている。
最新の玩具のデータは今年上旬のもので、昨年12月の為替レートで計算。ビデオゲーム、自転車などは含んでいない。
対象年齢は０歳から14歳。各国の経済指標をもとに集計しているが、業界全体で、アフリカ、東ヨーロッパ以外の国で15歳以上の市場が大きくなっていることを表している。
世界中に18億人の子どもがいるがその35％をインドと中国が占めている。残念ながらアフリカの実態は掴めない。
日本の人口は減少、子ども人口の大きな減少が気になる。日本の子ども人口は１８２０万人で世界のわずか１％
世界の玩具市場は、年間６７０億ドルで、前年対比５・２％の伸び。うちトップ10カ国が71％のシェアを持っている。新興国の中国、インド、ブラジル、メキシコが11％のシェア。玩具市場の規模は、トップがアメリカ、ついで日本。この差は人口格差のみで子ども一人当たりの玩具消費高は同じ。エリア別で見ると、北米がトップ、次いでＥＵ、その次がアジア。日本のシェアは世界の９％。ちなみに非ＥＵは10％と小さいが、今後はここに期待している。
今後、特に期待しているのはラテンアメリカとアジア。アフリカはまだまだ小さな数字。２００７年のアフリカの子ども人口は６％のアップ。
それに比べ北米、先進ＥＵ諸国は横ばい。日本は更に減少。したがって将来的にはアジア、アフリカ、ラテンアメリカの重要性が高まってくる。そして今めざましい発展を始めたロシア。成長率では４番目。
世界の玩具消費は、アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、日本で、２・５％の成長。開発途上国はすべて入れても24％。したがって、開発途上国が発展すれば玩具市場の成長も見込める。
日本は市場が小さくなっている。調べたところ、子どものおもちゃ離れが非常に早くなっている。これは早くからテレビゲーム、コンピューター、音楽プレイヤー、そして携帯電話などに移行しているからだと思う。アメリカでも最近では４歳児からそうした商品に関心が移っている。
今後は高くなっている15歳以上の市場に着目、この大きな可能性のある市場の開拓が玩具業界の盛衰を決めると見ている。
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